エアラインパイロット年収コラム別解説「賃金構造基本統計調査の読み方」｜2023年度版
パイロット志望者の皆さまこんにちは！理事長・パイロット養成コンサルの冨村です。
このコラムは、エアラインパイロット年収コラムの中に出てくる「賃金構造基本統計調査」について解説するコラムです。
エアラインパイロットを目指す方にとって、統計を読み取る力も大切です。ぜひ、最後までお楽しみください。
令和4年賃金構造基本統計調査が今年も発表！ 調査数が増加し納得の調査結果！
厚生労働省から、毎年春に発表されている、賃金構造基本統計調査。
2023年3月17日に発表された、令和４年賃金構造基本統計調査を参考に、パイロットの年収がどの程度変わったのか、男女比などを読み解いていきます。以下が、調査結果の抜粋です。
結論から申し上げますとパイロット全体の年収（平均年間給与）は1600万円となっています。また、従業員の数が1000人以上の大企業に属する航空会社のパイロットはの年収（平均年間給与）は1778万円となっています。
かなりの高給に驚かれた方もいらっしゃるのではないでしょうか。
現在、航空業界はコロナ禍から回復したと言って良いほど活況です。それに伴いコロナ禍の間下がっていた年収（平均年間給与）も以前の水準に戻りつつあります。
その結果、パイロットの平均年収は医師、法務従事者、大学教授を抑えて、1位となっております。（後で詳しく説明致します。）
パイロット志望の皆さまには、朗報ですね。
令和４年賃金構造基本統計調査は全数調査を行っている？
まずは、表をご覧ください。
令和４年の航空機操縦士（全ての会社）の労働者数を確認すると、労働者数(調査数）は7740人ですね。これまでの賃金構造基本統計調査に比べて、圧倒的に多い調査数です。（令和2年は3480人、令和3年は2680人）
本来、賃金構造基本統計調査は、全労働者に対して調査を行うものではないようで、会社単位で抽出して、一部労働者から報告をいただくことで、平均的な値を導き出す仕組みとなっています。
日本のエアラインパイロットは約7000名と言われており、エアライン以外にも官公庁（防衛省を除く）や使用事業のパイロット（一部はヘリコプターなど）も含めると約8500名が当てはまります。今回の調査数は7740人ですから、過去数年間の統計調査と比較して、調査数が圧倒的に多いわけですから、データに偏りが無くなり、令和4年賃金構造基本統計調査は信用性が高いと言えます。
特に昨年はサンプル数が少なく、一部データに偏りが見られたため、正しく読み取れず苦労をしましたので、今年は納得の賃金構造基本統計調査結果でした。
でも、流石に労働者数が多すぎる？
賃金構造基本統計調査において、労働者数が7740人と聞いて、多すぎると思った方もいらっしゃるのではないでしょうか。もし、そう思われた方は鋭いです！というのも、日本のパイロット（エアラインに限る）は、7000人弱と言われています。
たとえば航空関連の統計本「数字で見る航空 2022」（日本航空協会発行 国土交通省航空局監修 令和4年9月8日発行）によると、主要航空会社の運航乗務員（訓練生を除く）の合計は6527人で、令和4年賃金構造基本統計調査の労働者数と、1200人ほどのギャップが生じています。
このギャップはなぜ生まれたのでしょうか？
理由１ 主要航空会社の定義が狭い
「数字で見る航空2022」の定義では、主要航空会社にフジドリームエアラインズ、アイベックスエアラインズ、オリエンタルエアブリッジなど、一部エアラインが含まれておらず、エアラインパイロットの数に取りこぼしがある。
理由２ 官公庁や使用事業やヘリコプターのパイロットも含んでいる
賃金構造基本統計調査のパイロットは、エアラインパイロットだけでなく、官公庁や使用事業会社のパイロット（ヘリコプターのパイロット、航空写真や遊覧飛行のためのパイロット）を含んでいます。ちなみに、自衛隊のパイロットは含んでいません。
主要航空会社の定義が狭さと使用事業のパイロットも含んでいることが、数字で見る航空のパイロットの総数より、賃金構造基本統計調査のパイロットの総数が多い原因であると考えています。
パイロットは職業別年収ランキング１位 堂々の返り咲き！
パイロットの年収は昨年、医師に負けてしまい、2位でしたが、今年はどうでしょうか？
結論から申し上げると、パイロットは医師を抑えて、堂々1位に返り咲きました。
もう少し詳しく、見ていきましょう。
令和4年賃金構造基本統計調査によると、パイロット全体の平均年収は1600万円で、医師全体の平均年収は1428万円です。
また、大企業に分類される航空会社（企業規模 全従業員数計1000人以上）のパイロットの平均年収は1778万円で、大企業に分類される病院（企業規模 全従業員数計1000人以上）の医師の平均年収は1245万円となっております。
職業全体で比較しても、大企業に分類される航空会社と病院同士を比較しても、パイロットが勝っていますね。
航空会社あるいは、病院の規模を小さくすると、どうなるでしょうか。
中企業航空会社（企業規模 全従業員数計100~999人）のパイロットの平均年収は1411万円で、中企業病院（企業規模 全従業員数計100~999人）の医師の平均年収は1695万円となっています。
パイロットが負けてしまいましたね。
この結果から読み取れることは、パイロットは企業規模計が大きいほど、年収が高くなり、逆に医師は企業規模が小さい方が、年収が高くなるということです。
たとえば、医師の場合は、大学病院で働くより、クリニックなど地域医療に携わっている医師のほうが高収入が得られるということなのではないでしょうか。
また、中企業航空会社の企業規模計は従業員数が100~999人と、かなり幅広くその中には、ヘリコプターや小型訓練機など多数を保有し運航している、使用事業会社も含まれますので、皆さまが目指すエアラインパイロット以外の年収も含まれているかもしれません。
したがって、職業別年収ランキングでは、エアラインパイロットが一位、ということで推定してもよろしいのではないかと思います。
なお、昨年発表の統計調査（令和3年）からは、医師がパイロットを抜いて１位になっていましたが、それは新型コロナ感染症蔓延による相次ぐ欠航により、パイロットの収入が一時的に減ったためだと予想されますので、国際線・国内線運航便数もコロナ前の９割ほどまでに回復している現状から考えれば、令和5年（調査は来年発表）はさらに良い値が期待できるものと思われます。
パイロットは医師など他の職業と比較して 若くして高収入を得られる
賃金構造基本統計調査によると、令和４年パイロットの平均年収は1600万円、平均年齢は42.1歳となっております。
一方で、高給が頂けるとよく耳にする職業、例えば、医師（平均年収1428万円）、法務従事者（平均年収971万円）、大学教授（1065万円）、大学准教授（860万円）はパイロットほどではないものの、確かに高給が頂けるようですね。
しかし、平均年齢も見てみましょう。医師は44.1歳、 法務従事者は47.2歳、大学教授は57.5歳、大学准教授は48.5歳となっており、いずれもパイロットの平均年齢42.1歳より、高いですね。
つまり、パイロットは若くして高給が頂ける職業であると言うことが出来ます。
もちろん、職業選択はその人の価値観（どのように、世の中の役に立ちたいのか）が現れますから、一概に年収で比較するべきではないのかもしれません。
しかし、現実問題として、パイロットになるには多くの先行投資（留学費や訓練費用）が必要となります。ですから、パイロットになったからには投資した費用を、回収しないといけないわけですね。
そういった意味では、若くして高給が頂ける＝投資の回収が早い職業と考えられますから、パイロット志望の皆さまには朗報ですね！
パイロットの男女比較表
女性パイロットの平均年齢は34歳 男性の42.3歳より若い理由
令和2年と令和3年の女性パイロットの平均年齢は、不自然に低かった、あるいは、不自然に高かったです。
しかし、令和4年は全数調査に近い統計を取れていますので、全ての会社（平均年齢34歳）、大企業のみ（平均年齢33歳）ということで、信ぴょう性が高いと思っています。
なお、男性の平均年齢は42.3歳と、女性より10歳ほど高いのは、ここ10年ほどの間に、女性のパイロット志望者数が順調に増え続けていて、女性パイロットの割合が、若い年齢ほど多くなっている証と思われます。
これから10年後くらいでは、10歳ほどある差も、半分以下まで縮まるのではないかと予測します。
女性パイロットの割合はおよそ３％
令和４年 賃金構造基本統計調査にて回答した、全ての会社の女性パイロットの労働者数（180人）を全ての会社のパイロット労働者数(7740人）で割ると、
180÷7740＝0.023 つまり2.3％という結果が得られます。
また、大企業の女性パイロットの労働者数(120人）を大企業のパイロット労働者数（4150人）で割ると、
120÷4150＝0.028 つまり2.8％という結果が得られます。
これらの数字は、冨村が別コラム「女性がエアラインパイロットになる方法について徹底解説」にて、推定している女性パイロットの割合「３％」と概ね一致します。
なぜ、冨村が日本の女性パイロットが3％と推定しているかは、以下のリンクから記事をご覧ください
女性パイロットの平均年収は873万円 男性と差がある理由
続いて男女の年収比較をおこないます。
全ての会社の男性パイロットの平均年収は1617万円。全ての会社の女性パイロットの平均年収は873万円。
大手の男性パイロットの平均年収は1812万円。大手の女性パイロットの平均年収は660万円。
全ての会社のパイロットだと2倍、大手のパイロット同士だと、実に3倍の差がありますね。
どうして、これだけの男女差が出てしまうのでしょうか？女性パイロット志望の皆さまにとっては気になりますね。
結論から申し上げますと、女性パイロットは、平均年齢も若いため、まだ給与が上がりきっていないことと、様々な理由で乗務時間が少なくなる傾向にあると推察され、それが原因で年収が少なくなっているものと思われます。
エアラインパイロットの給与構造 構造に男女差はない
男女の年収比較と並行して、エアラインパイロットの給与構造について解説いたします。
棒グラフの内訳をご覧頂いた通り、パイロットの給与は乗務時間に対する手当が大きな割合を占めています。各社で手当の金額（時間あたり）は異なりますが、どの会社でも、重責を預かる機長と、副操縦士では、金額が大きく異なります。従って、乗務時間が長ければ長いほど、また機長の方が、給与全体も上がりますし、乗務時間が短ければ、給与全体も下がってしまうということですね。
先述の、女性パイロットの平均年収が、男性より低い理由ですが、女性機長がまだ少ないことと、女性特有の体調の変化や出産などのライフイベントにより、フライトタイムが少なくなる傾向があるようです。つまり、女性パイロットの平均年収が低くなる理由は、パイロットの給与構造にあるということになります。
もちろんのこと、構造に男女差はないわけですから、男性パイロットと同じくらいの年収がある女性パイロットもいらっしゃるでしょうし、エアラインパイロットの世界は、女性にもご活躍いただけるフィールドであると確信しています。
エアラインパイロット 生涯賃金は６億円 企業規模でも大差なし
それでは、パイロット志望の皆さま、誰もが気になる、エアラインパイロットになって生涯得られる賃金の総額について分析しましたのでお答えいたします。
ズバリ、生涯賃金は６億円です。
さすが給与所得者の１位、エアラインパイロットだけありますね。
ただ、皆さんが気になるのは、会社の規模によって、どのくらい差があるか？ではないでしょうか。
例えば大手航空会社と新興航空会社・LCCでは、大きな開きがあるのでしょうか？？
実際に分析してみた結果、企業規模でも大差なし、との結果が出ました！
驚かれたのではないでしょうか？
では、その内容を解説していきます。
上の表は、賃金構造基本統計調査の中から、航空機操縦士（パイロット）の給与から算出される平均年間給与額を、年齢別、そして企業規模別に表にしたものです。
先述のとおり、大企業とは、会社の全従業員数（パイロット以外も含む）が1000人以上の会社を指しますので、航空会社で挙げるならば、ANAやJALはもちろん、スカイマーク（SKY）、ピーチ（APJ）、ANA WINGS（ANA ウイングス AKX）もまた、1000人以上の従業員が所属する会社となります。
続いて、中企業とは、会社の全従業員数が100〜999人の会社を指しますので、大企業に属さない航空会社のほぼ全てがここに属します。エアドゥ（ADO）やジェットスター（JJP）は、従業員数が1000人に近いため、調査の基準日によっては、もしかすると大企業に属している可能性があります。
この結果を一目で見る限りでは、大企業と中企業を比較すると、中企業の方が少なく感じるのですが、よーく見ていただきたいのが、40歳〜49歳にかけての、大企業と中企業です。
なぜか中企業の方が上回っていますね。
なぜか？
それは、中企業に分類されるエアラインパイロットの方が、大企業エアラインパイロットよりも、機長になるのが早いから、と言えるかと思います。
先述の給与構造の通りで、機長になると、様々な手当の単価が上がりますので、必然的に年収も上昇します。
従って、早く機長になった方ほど年収が上がりますので、中企業に所属しているパイロットの方が、結果年収が高くなっていたのです。
今年は調査数が、全数調査に近いほどですので、傾向が顕著に現れたと言って過言はないでしょう。
生涯賃金を実際に算出した結果 大企業と中企業では大差なし
続いて、先ほどの表から、１、大企業に生涯勤めたパイロットの生涯賃金、２、中企業に生涯勤めたパイロットの生涯賃金と、３、50歳を境に大企業から中企業へ移籍したパイロットの生涯賃金、の３種類を算出した表が上になります。
大企業航空会社に、20~59歳まで勤め続ける場合、大企業航空会社の生涯賃金は、およそ6億3000万円になることが分かります。
中企業航空会社に、20~59歳まで勤め続ける場合、中企業航空会社の生涯賃金は、およそ5億6000万円。
その差は6300万円です。
6300万円は額面ですから、所得税や社会保険などを除いた手取りでは、半分の3000万円程度と思われますので、「大企業と中企業に大差なし」と言えるのではないかと思われます。
一昔前では、大企業と中企業では差が大きかったのですが、現在は、新興航空会社・LCCも安定的に実績を上げて、待遇も改善されてきていることや、パイロット不足はどの会社もどの国も同じであるため、待遇に違いがありすぎると、パイロットの成り手がいなくなってしまう、と言ったこともあり、現在では、大企業と中企業に大差がない状態になったのだと言えます。
大企業から中企業へ移籍するパイロット 生涯賃金はどうなる？
なお、ANAやJAL所属のパイロットの中で、機長昇格が比較的遅れたり、身体に負担の大きい国際線乗務が多いなどが理由で、国内線乗務が大半の新興航空会社やLCCに移籍していく方がチラホラ出てきます。（その良し悪しについて、ここでは触れません）
このようなケースでは、生涯賃金はどのようになるのでしょうか？
気になりますね。
こうしたことも考えられるため、50歳を境に、大企業から中企業へ移籍するパターンも、上の表で算出しています。
結論から申し上げると、移籍される場合は、当初から中企業で働かれる方と、生涯賃金はほぼ同額となります。
ただし、移籍時に、今まで勤めていた会社からの退職金を先にいただけることと、転職先の会社からボーナスがあるかも知れませんので、これらを合わせると、生涯賃金は当初から中企業の方より、多くなる可能性があります。
生涯賃金に思ったほどの差が開かない理由 機長昇格までの年数が関係
中企業航空会社の年齢別平均年間給与(全体)が大企業航空会社より低くても、生涯賃金で思ったよりも差がつかない理由は、先述の通りですが、中企業航空会社のパイロットの機長昇格の早さにあります。
大企業航空会社は、機長昇格まで10年以上かかりますが、中企業航空会社は6~7年で機長昇格が始まると言われています。機長に昇格すると、当然給与が上がりますので、中企業航空会社の機長は、大企業航空会社の副操縦士より、高い給与を得ることが出来ます。
例えば、40歳から44歳において、大企業航空会社のパイロットの平均年収は1709万円に対して、中企業航空会社のパイロットの平均年収は1850万円で、大企業航空会社のパイロットを上回っています。
さらに、45歳から49歳においては、大企業航空会社のパイロットの給与は1985万円に対して、中企業航空会社のパイロットの給与は2150万円です。
つまり、40~49歳の10年間においては、中企業航空会社のパイロットの給与は、大企業航空会社のパイロットの給与を上回っています。これが、大企業航空会社のパイロットと中企業航空会社のパイロットの生涯賃金に、意外と差がつかない理由です。
それでも大手が良いと思う人へ ライフサイクルに合った会社を選ぶこと
意外と差が小さいとは言え、生涯賃金に6300万円（手取りで3000万円）の差があるなら、大企業航空会社のパイロットになったほうが良いとお考えの方もいらっしゃると思います。
しかし、それは大手航空会社に定年まで勤めた場合の計算で、実際には、大手航空会社の長距離国際線が身体的に苦しくなり、また周囲からのお誘いなどもあって、50歳頃に、中企業に分類される航空会社（中企業は従業員1000人未満なので、例えば新興航空会社やLCCなど）へ移籍する方もいらっしゃるのです。
また、自費で免許取得をされた方は、訓練ローンの返済もありますし、親御さんがご健在のうちに機長になって親孝行したい、という思いもあるでしょう。
大企業も中企業も、勤めているパイロットの質や基準は、全て同じです。
中企業の方が給与が安く見えるのは、機長昇格が早いからとも言えます。
ANAやJALなど大企業に勤めることだけが人生ではなく、自分のライフサイクルに合った会社を選ぶことを大切にしていただきたいと思います。
冨村の本音を申し上げれば、大企業に就職していただいた方が、PILOT専門進学塾・シアトルフライトアカデミーの実績が良く見えますので、その方が有り難いです。でも、エアラインパイロットとして生涯勤められる皆さんにとって、ベストな就職を決めていただきたく思います。
まとめ
賃金構造基本統計調査から読み取るパイロットの年収コラム、いかがだったでしょうか。
今回は敢えて、年収という客観的な分析が可能な切り口から、パイロット以外の職業や、大企業航空会社と中企業航空会社を比較致しました。
一概に、どの職業が良いとか、どの会社は良いと言うことは、出来ませんがパイロット志望の皆さんのお役に立てなら幸いです。
以下コラムは、最新のデータを元に分析した、エアライン各社の給与（年収額）などが書かれています。ぜひ合わせてお読みください！
パイロット適性診断テスト特集
【告知】崇城大学を分析・紹介 入学説明会・オープンキャンパスについて
【告知】 PILOT専門進学塾で行われるイベント紹介
11/5(日) １1時〜 私大パイロット進路相談会（前半の部）
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現役パイロットと交流できるチャンス！！ 11/5自社養成&私大操縦パイロット進路相談会（11/5後半の部）
PILOT専門進学塾 ２０２4年度新規入塾者募集開始
JAMBOが運営するPILOT専門進学塾・シアトルフライトアカデミーの２０２4年度新規入塾者の募集が開始されました。
PILOT専門進学塾では私大航空操縦・航空大学校受験対策、自社養成対策と有資格者転職対策といった多くのコースをご用意しております。
[告知] PILOT専門進学塾 2024年度 新規入塾 募集開始します
PILOT専門進学塾に入塾するためにはパイロット適性診断テストを受験していただく必要があります。
パイロット適性診断テスト特集
パイロット適性診断テストのご予約
パイロット適性診断テストのご予約は、パイロット相談室の「相談予約」にて承っております。
パイロット適性診断テスト特集
２０２３年度合格速報
２０２３年、PILOT専門進学塾・シアトルフライトアカデミー（PJ SFA）の私大パイロット養成コース（航空操縦）今年の合格者は・・・
- 崇城大学５名（研究生-履修証明プログラム生-１名、パイロット特別選抜２名、一般選抜前期２名）
- 第一工科大学２名（一般試験２名）
- 東海大学１名（一般選抜）
計８名合格
という結果でした！
またしてもPJ SFAの生徒は全員合格です！！（複数試験合格者含む）
皆さん本当によく頑張りました！
また、今年の崇城大学合格者の２名は未来人育成特待生制度「ミライクプレミアム」と「ミライク５０」を勝ち取りました。昨年に続く快挙です！
ミライクプレミアムは入試の得点率と成績順位に応じて選考される特待生制度で、ミライクプレミアムを獲得しますと学費が全額免除となります。
また今年は、崇城大学の中でも自社養成訓練生並の実力がないと入学できないとされる研究生（履修証明プログラム生）の募集が２名あり、弊塾から１名がチャレンジし、見事合格しました！なお、もう一名の方は、PJ中部校に加盟している「飛鳥メディカルクリニック」福本先生の受検者様との情報が入っています。
ミライクや研究生に選ばれることは名誉なことでもあり、かつ、大変難しいことですが、生徒の並々ならぬ努力の結果、今年はPJ SFAから３名が合格をいただきました。
昨年は、私大受験生が多い年でしたので、計１２名の合格。それに続いて、今年は８名となると、少し寂しい感じもしますが、そもそも入塾者数に波がありますので、むしろ来年受験生の方が多いため、今後にご期待頂けましたらと思います。私大のパイロット養成コース（航空操縦）は近年の受験者数増加により非常に難易度の高いものとなっていましたが、弊塾からの受験者数が少ないにも関わらず、これだけ多くの好成績を残せたのは、誠に素晴らしい結果と考えます。
生徒一人ひとりの努力が実ったこの結果に、PJ SFAスタッフ一同大いに感動しました。
合格されました皆さん、本当におめでとう！！
