エアラインパイロット年収コラム別解説「賃金構造基本統計調査の読み方」｜2025年度版
パイロット志望者の皆さまこんにちは！理事長・パイロット養成コンサルの冨村です。
このコラムは、エアラインパイロット年収コラムの中に出てくる「賃金構造基本統計調査」について解説するコラムです。
エアラインパイロットを目指す方にとって、統計を読み取る力も大切です。ぜひ、最後までお楽しみください。
令和6年賃金構造基本統計調査が今年も発表！ 調査数が大幅増加したものの、数が合わない不思議な調査結果！
厚生労働省から、毎年春に発表されている、賃金構造基本統計調査。
2025年3月17日に発表された、令和６年賃金構造基本統計調査を参考に、パイロットの年収がどの程度変わったのか、男女比などを読み解いていきます。以下が、調査結果の抜粋です。
結論から申し上げますとパイロット全体の年収（平均年間給与）は1697万円となっています。また、従業員の数が1000人以上の大企業に属する航空会社のパイロットはの年収（平均年間給与）は1726万円となっています。
かなりの高給に驚かれた方もいらっしゃるのではないでしょうか。
パイロットの平均年収は医師、法務従事者、大学教授を抑えて、1位となっております。（後で詳しく説明致します。）
パイロット志望の皆さまには、朗報ですね。
令和６年賃金構造基本統計調査は調査数が実際より多く不思議な点が多い
まずは、表をご覧ください。
まず２年前、令和４年の航空機操縦士（全ての会社）の労働者数を確認すると、労働者数(調査数）は7740人と、これまでの賃金構造基本統計調査（令和2年は3480人、令和3年は2680人）に比べて、圧倒的に多い調査数でした。
本来、賃金構造基本統計調査は、全労働者に対して調査を行うものではないようで、会社単位で抽出して、一部労働者から報告をいただくことで、平均的な値を導き出す仕組みとなっています。
日本のエアラインパイロットは約8000名と言われており、エアライン以外にも官公庁（防衛省を除く）や使用事業のパイロット（一部はヘリコプターなど）も含めると約9500名が当てはまります。令和４年の調査数は7740人ですから、データに偏りが無くなり、令和4年賃金構造基本統計調査は信用性が高いと言えたのです。
ところが、今年発表の調査結果（令和６年賃金構造基本統計調査）では、労働者数(調査数）は12610人と、実際の航空機操縦士（全ての会社）の労働者数より、もしかしたら多いのでは？と思われるような不思議な調査結果となりました。
さすがに労働者数が多すぎる？
賃金構造基本統計調査において、労働者数が12610人と聞いて、多すぎると思った方もいらっしゃるのではないでしょうか。もし、そう思われた方は鋭いです！というのも、日本のパイロット（エアラインに限る）は、およそ8000人と言われています。
たとえば航空関連の統計本「数字で見る航空 2024」（日本航空協会発行 国土交通省航空局監修 令和6年9月発行）によると、主要航空会社の運航乗務員（訓練生を除く）の合計は7274人。
「数字で見る航空2024」の定義では、主要航空会社にフジドリームエアラインズ、アイベックスエアラインズ、オリエンタルエアブリッジなど、一部エアラインが含まれておらず、エアラインパイロットの数に取りこぼしがあるとはいえ、主要航空会社に含まれないエアラインパイロット数（推定）を入れて、日本のエアラインパイロットは、およそ8000人、多くみても8500人程度と言いえます。
ということは、令和6年賃金構造基本統計調査の労働者数と、4000人ものギャップが生じていることになってしまいます。
このギャップはなぜ生まれたのでしょうか？
理由１ 賃金構造基本統計調査には訓練生が含まれている可能性
「数字で見る航空2024」では訓練生を含まない一方で、賃金構造基本統計調査においては、エアライン各社に所属している訓練生も含めている可能性が十分に考えられます。３０歳未満のパイロット数も結果に多く含まれることも、その裏付けと言えるでしょう。
理由２ 官公庁や使用事業のパイロットも含む そして防衛省も含まれるのか？？
賃金構造基本統計調査のパイロットは、エアラインパイロットだけでなく、官公庁や使用事業会社のパイロット（ヘリコプターのパイロット、航空写真や遊覧飛行のためのパイロット）を含んでいます。
ちなみに、防衛省（自衛隊）のパイロットについては、「管理的職業従事者」という分類が、いわゆる国家公務員を含む分類であることから、「航空機操縦士」には含まれないと思っていたのですが、理由１だけでは4000人ものギャップは埋められないことから、もしかすると防衛省パイロットも含まれる可能性が出てきました。
いずれにしても、エアラインパイロットの数以上の結果が揃っているということは、不思議な点こそありますが、全数調査に近いのであれば、その点は喜ばしいのではないかと、個人的には思います。
パイロットは職業別年収ランキング１位
パイロットの年収は今年も、パイロットは医師を抑えて、堂々1位に返り咲きました。
もう少し詳しく、見ていきましょう。
令和６年賃金構造基本統計調査によると、パイロット全体の平均年収は1697万円で、医師全体の平均年収は1338万円です。
また、大企業に分類される航空会社（企業規模 全従業員数計1000人以上）のパイロットの平均年収は1726万円で、大企業に分類される病院（企業規模 全従業員数計1000人以上）の医師の平均年収は1168万円となっております。
職業全体で比較しても、大企業に分類される航空会社と病院同士を比較しても、パイロットが勝っていますね。
航空会社あるいは、病院の規模を小さくすると、どうなるでしょうか。
中企業航空会社（企業規模 全従業員数計100~999人）のパイロットの平均年収は1601万円で、中企業病院（企業規模 全従業員数計100~999人）の医師の平均年収は1659万円となっています。
パイロットが惜しくも負けてしまいましたね。
この結果から読み取れることは、パイロットは企業規模計が大きいほど、年収が高くなり、逆に医師は企業規模が小さい方が、年収が高くなるということです。
たとえば、医師の場合は、大学病院で働くより、クリニックなど地域医療に携わっている医師のほうが高収入が得られるということなのではないでしょうか。
パイロットの年収 中企業航空会社が減っている理由
余談にはなりますが、令和６年賃金構造基本統計調査では、従業員数が1000人超のいわゆる大企業に所属する労働者数（パイロット数）が大幅に増加し、逆に、中企業以下の労働者数（パイロット数）が減少しています。
元々、中企業に分類されていたエアラインの多くは、労働者数が1000人を超えるか超えないか、際どいところでここ数年推移していたことから、もしかすると、今まで中企業で分類されていた会社が、数社、大企業に分類されるようになった可能性があります。
逆に、中企業航空会社の企業規模計は従業員数が100~999人と、かなり幅広くその中には、ヘリコプターや小型訓練機など多数を保有し運航している、使用事業会社も含まれますので、皆さまが目指すエアラインパイロット以外の年収も含まれていることでしょう。
したがって、職業別年収ランキングでは、エアラインパイロットが一位、ということで結論づけてもよろしいのではないかと思います！
パイロットは医師など他の職業と比較して 若くして高収入を得られる
賃金構造基本統計調査によると、令和６年パイロットの平均年収は1697万円、平均年齢は40.4歳となっております。
一方で、高給が頂けるとよく耳にする職業、例えば、医師（平均年収1338万円）、法務従事者（平均年収765万円）、大学教授（1093万円）、大学准教授（881万円）はパイロットほどではないものの、確かに高給が頂けるようですね。
しかし、平均年齢も見てみましょう。医師は44.1歳、 法務従事者は47.2歳、大学教授は58.1歳、大学准教授は48.8歳となっており、いずれもパイロットの平均年齢40.4歳より、高いですね。
つまり、パイロットは若くして高給が頂ける職業であると言うことが出来ます。
もちろん、職業選択はその人の価値観（どのように、世の中の役に立ちたいのか）が現れますから、一概に年収で比較するべきではないのかもしれません。
しかし、現実問題として、パイロットになるには多くの先行投資（留学費や訓練費用）が必要となります。ですから、パイロットになったからには投資した費用を、回収しないといけないわけですね。
そういった意味では、若くして高給が頂ける＝投資の回収が早い職業と考えられますから、パイロット志望の皆さまには朗報ですね！
パイロットの男女比較表
女性パイロットの平均年齢は30.5歳 男性の40.7歳より若い理由
令和６年賃金構造基本統計調査によると、女性航空操縦士の平均年齢は30.5歳に対して、男性航空操縦士の平均年齢は40.7歳と、実に10歳もの違いが出ました。
男性の平均年齢が女性より10歳ほど高いのは、ここ15年ほどの間に、女性のパイロット志望者数が順調に増え続けていて、女性パイロットの割合が、若い年齢ほど多くなっている証と思われます。
ここ数年は、この年齢差がほぼ横ばいで推移していますが、これから10年後くらいでは、10歳ほどある差も、半分以下まで縮まるのではないかと予測します。
女性パイロットの割合はおよそ３％
令和６年賃金構造基本統計調査にて回答した、全ての会社の女性パイロットの労働者数（270人）を全ての会社のパイロット労働者数(12610人）で割ると、
270÷12610＝0.021 つまり2.1％という結果が得られます。
ちなみに、２年前、つまり令和４年賃金構造基本統計調査によると、、、
全ての会社の女性パイロットの労働者数（180人）を全ての会社のパイロット労働者数(7740人）で割ると、
180÷7740＝0.023 つまり2.3％という結果でした。
以上のことから、女性パイロットの数は2%程度、と推定されるわけなのですが、令和６年の調査では、エアライン以外が多く含まれている可能性が高く、女性比率がエアラインの方が高い可能性もあり、引き続き女性割合は、およそ3%としてよろしいかと思います。
なお、令和６年調査で、大企業の女性パイロットの労働者数(250人）を大企業のパイロット労働者数（10420人）で割ると、
250÷10420＝0.024 つまり2.4％という結果が得られます。２年前の同数字は2.8%でした。
これらの数字は、冨村が別コラム「女性がエアラインパイロットになる方法について徹底解説」にて、推定している女性パイロットの割合「３％」と概ね一致します。
なぜ、冨村が日本の女性パイロットが3％と推定しているかは、女性がエアラインパイロットになる方法ついて徹底解説の記事をご覧ください。
女性パイロットの平均年収は1242万円 男性と差がある理由
続いて男女の年収比較をおこないます。
全ての会社の男性パイロットの平均年収は1707万円。全ての会社の女性パイロットの平均年収は1242万円。
大手の男性パイロットの平均年収は1736万円。大手の女性パイロットの平均年収は1300万円。
どうして、これだけの男女差が出てしまうのでしょうか？女性パイロット志望の皆さまにとっては気になりますね。
結論から申し上げますと、女性パイロットは、平均年齢も若いため、まだ給与が上がりきっていないことと、様々な理由で乗務時間が少なくなる傾向にあると推察され、それが原因で年収が少なくなっているものと思われます。
エアラインパイロットの給与構造 構造に男女差はない
男女の年収比較と並行して、エアラインパイロットの給与構造について解説いたします。
棒グラフの内訳をご覧頂いた通り、パイロットの給与は乗務時間に対する手当が大きな割合を占めています。各社で手当の金額（時間あたり）は異なりますが、どの会社でも、重責を預かる機長と、副操縦士では、金額が大きく異なります。
従って、乗務時間が長ければ長いほど、また機長の方が、給与全体も上がりますし、乗務時間が短ければ、給与全体も下がってしまうということですね。
先述の、女性パイロットの平均年収が、男性より低い理由ですが、女性機長がまだ少ないことと、女性特有の体調の変化や出産などのライフイベントにより、フライトタイムが少なくなる傾向があるようです。
つまり、女性パイロットの平均年収が低くなる理由は、パイロットの給与構造にあるということになります。
もちろんのこと、構造に男女差はないわけですから、男性パイロットと同じくらいの年収がある女性パイロットもいらっしゃるでしょうし、エアラインパイロットの世界は、女性にもご活躍いただけるフィールドであると確信しています。
エアラインパイロット 生涯賃金は７億円 企業規模でも大差なし
それでは、パイロット志望の皆さま、誰もが気になる、エアラインパイロットになって生涯得られる賃金の総額について分析しましたのでお答えいたします。
ズバリ、生涯賃金はおよそ７億円です。
さすが給与所得者の１位、エアラインパイロットだけありますね。
ただ、皆さんが気になるのは、会社の規模によって、どのくらい差があるか？ではないでしょうか。
例えば大手航空会社と新興航空会社・LCCでは、大きな開きがあるのでしょうか？？
手取り額ベースで分析してみた結果、１割弱の違いこそあるものの、企業規模でもさほど大差なし、との結果が出ました！
驚かれたのではないでしょうか？
では、その内容を解説していきます。
上の表は、賃金構造基本統計調査の中から、航空機操縦士（パイロット）の給与から算出される平均年間給与額を、年齢別、そして企業規模別に表にしたものです。
先述のとおり、大企業とは、会社の全従業員数（パイロット以外も含む）が1000人以上の会社を指しますので、航空会社で挙げるならば、ANAやJALはもちろん、スカイマーク（SKY）、ピーチ（APJ）、ANA WINGS（ANA ウイングス AKX）もまた、1000人以上の従業員が所属する会社となります。
また、エアドゥ（ADO）やジェットスター（JJP）も、調査の基準日の従業員数が分からないので断定はできませんが、先述の通りで大企業に再分類された可能性が高いです。
ほか数社も、同様の理由でもしかするとありえます。
続いて、中企業とは、会社の全従業員数が100〜999人の会社を指しますので、大企業に属さない航空会社のほぼ全てがここに属します。エアドゥ（ADO）やジェットスター（JJP）は、従業員数が1000人に近いため、調査の基準日によっては、もしかすると大企業に属している可能性があります。
以上を前提として、大企業と中企業を比較すると、中企業の方が少なく感じるのですが、よーく同年代を比較していただくとわかるのですが、なぜか中企業の方が上回っているところがあります。
なぜか？
それは、中企業に分類されるエアラインパイロットの方が、大企業エアラインパイロットよりも、機長になるのが早いから、と言えるかと思います。
先述の給与構造の通りで、機長になると、様々な手当の単価が上がりますので、必然的に年収も上昇します。
従って、早く機長になった方ほど年収が上がりますので、中企業に所属しているパイロットの方が、結果年収が高くなっていたのです。
調査数や、対象の企業がどのくらい含まれるかによっても誤差が出るため、顕著に数字に出ていない時もありますが、実際に、副操縦士から早く機長に昇格できる会社に所属していれば、ベース賃金こそ安めでも、同年代の同期より給与を多くもらえることも十分に考えられるのです。
生涯賃金を実際に算出した結果 大企業と中企業では大差なし
続いて、先ほどの表から、１、大企業に生涯勤めたパイロットの生涯賃金、２、中企業に生涯勤めたパイロットの生涯賃金と、３、50歳を境に大企業から中企業へ移籍したパイロットの生涯賃金、の３種類を算出した表が上になります。
大企業航空会社に、20~59歳まで勤め続ける場合、大企業航空会社の生涯賃金は、およそ7億2000万円になることが分かります。
中企業航空会社に、20~59歳まで勤め続ける場合、中企業航空会社の生涯賃金は、およそ5億9000万円。
その差は1億3000万円です。
1億3000万円は額面ですから、所得税や社会保険などを除いた手取りでは、半分の6500万円程度と思われますので、働き方次第ではありますが、「大企業と中企業に大差なし」と言っても過言ではないかと思います。
一昔前では、大企業と中企業では差が大きかったのですが、現在は、新興航空会社・LCCも安定的に実績を上げて、大企業の仲間に入ってきていること。
そして待遇も改善されてきていることや、パイロット不足はどの会社もどの国も同じであるため、待遇に違いがありすぎると、パイロットの成り手がいなくなってしまう、と言ったこともあり、現在では、大企業と中企業に、さほど大差がない状態になったのだと言えます。
ただ、一部大企業においては、大企業に働くことの魅力として、より高い厚遇を用意する傾向にあるため、給与額には出てこないメリットや、会社次第ではありますが、それこそ高い給与額が出てくることも十分に考えられます。
優秀な人材が日本ではとても少ないですから、パイロット適性ある方は、各社から取り合いになっている現実が窺えます！
大企業から中企業へ移籍するパイロット 生涯賃金はどうなる？
なお、ANAやJAL所属のパイロットの中で、機長昇格が比較的遅れたり、身体に負担の大きい国際線乗務が多いなどが理由で、国内線乗務が大半の新興航空会社やLCCに移籍していく方がチラホラ出てきます。（その良し悪しについて、ここでは触れません）
このようなケースでは、生涯賃金はどのようになるのでしょうか？
気になりますね。
こうしたことも考えられるため、50歳を境に、大企業から中企業へ移籍するパターンも、上の表で算出しています。
結論から申し上げると、移籍される場合は、当初から中企業で働かれる方と、生涯賃金はほぼ同額となります。
ただし、移籍時に、今まで勤めていた会社からの退職金を先にいただけることと、転職先の会社からボーナスがあるかも知れませんので、これらを合わせると、生涯賃金は当初から中企業の方より、多くなる可能性があります。
生涯賃金に思ったほどの差が開かない理由 機長昇格までの年数が関係
中企業航空会社の年齢別平均年間給与(全体)が大企業航空会社より低くても、生涯賃金で思ったよりも差がつかない理由は、先述の通りですが、中企業航空会社のパイロットの機長昇格の早さにあります。
大企業航空会社は、機長昇格まで10年以上かかりますが、中企業航空会社は6~7年で機長昇格が始まると言われています。
機長に昇格すると、当然給与が上がりますので、中企業航空会社の機長は、大企業航空会社の副操縦士より、高い給与を得ることが出来ます。
例えば、（令和４年度統計では）40歳から44歳において、大企業航空会社のパイロットの平均年収は1709万円に対して、中企業航空会社のパイロットの平均年収は1850万円で、大企業航空会社のパイロットを上回っています。
さらに、45歳から49歳においては、大企業航空会社のパイロットの給与は1985万円に対して、中企業航空会社のパイロットの給与は2150万円です。
つまり、40~49歳の10年間においては、中企業航空会社のパイロットの給与は、大企業航空会社のパイロットの給与を上回っています。
これが、大企業航空会社のパイロットと中企業航空会社のパイロットの生涯賃金に、意外と差がつかない理由です。
それでも大手が良いと思う人へ ライフサイクルに合った会社を選ぶこと
意外と差が小さいとは言え、生涯賃金に1億3000万円（手取りで6500万円）の差があるなら、大企業航空会社のパイロットになったほうが良いとお考えの方もいらっしゃると思います。
しかし、それは大手航空会社に定年まで勤めた場合の計算で、実際には、大手航空会社の長距離国際線が身体的に苦しくなり、また周囲からのお誘いなどもあって、50歳頃に、中企業に分類される航空会社（中企業は従業員1000人未満なので、例えば新興航空会社やLCCなど）へ移籍する方もいらっしゃるのです。
また、自費で免許取得をされた方は、訓練ローンの返済もありますし、親御さんがご健在のうちに機長になって親孝行したい、という思いもあるでしょう。
大企業も中企業も、勤めているパイロットの質や基準は、全て同じです。
中企業の方が給与が安く見えるのは、機長昇格が早いからとも言えます。
ANAやJALなど大企業に勤めることだけが人生ではなく、自分のライフサイクルに合った会社を選ぶことを大切にしていただきたいと思います。
冨村の本音を申し上げれば、大企業に就職していただいた方が、PILOT専門進学塾・シアトルフライトアカデミーの実績が良く見えますので、その方が有り難いです。でも、エアラインパイロットとして生涯勤められる皆さんにとって、ベストな就職を決めていただきたく思います。
まとめ
賃金構造基本統計調査から読み取るパイロットの年収コラム、いかがだったでしょうか。
今回は敢えて、年収という客観的な分析が可能な切り口から、パイロット以外の職業や、大企業航空会社と中企業航空会社を比較致しました。
一概に、どの職業が良いとか、どの会社は良いと言うことは、出来ませんがパイロット志望の皆さんのお役に立てなら幸いです。
以下コラムは、最新のデータを元に分析した、エアライン各社の給与（年収額）などが書かれています。ぜひ合わせてお読みください！
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