航空身体検査が厳しいと思われている理由

パイロット志望の皆さん、こんにちは！JAMBOスタッフです！

私は普段からパイロット志望の皆さまのご質問にお答えしているのですが、共通したご不安の一つは、航空身体検査の基準が高く、自分が合格するかどうか分からないというものです。

今回はなぜ、航空身体検査の基準が厳しいと言われているのか、その理由についてご説明いたします。

結論としては、「第一種航空身体検査よりも厳しい航空身体検査があること」そして、「航空身体検査は継続的に受けること」が巷で航空身検査が厳しいと思われている理由です。

しかし、「第一種航空身体検査よりも厳しい航空身体検査がある」という点に関しては、これはあくまで会社独自の基準であり、エアラインパイロットという職業につけるかどうかには関係がないです。また、「航空身体検査は継続的に受ける」という点に関しては、万が一途中で、身体検査に不適合となってもロストオブライセンスという保険があり、給与は保証されています。

さらに重要な点ですが、法律に定められた決まりである第一種航空身体検査（のちに説明する航空会社の独自基準ではない身体検査）は10代・20代であれば９割程度が適合しており、その基準で入学可能な私立大学パイロットコースや航空会社もあるということです。

全て順を追ってご説明させて頂きます！

第一種航空身体検査よりも厳しい航空身体検査がある
航空身体検査は継続的に受ける
でも、過度な心配は不要
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第一種航空身体検査よりも厳しい航空身体検査がある

いきなり「第一種航空身体検査」という聞き慣れない単語が出てきましたね！解説させて頂きます。

パイロット向け航空身体検査証明には、事業用パイロットに必要な「第一種航空身体検査証明」と、自家用パイロットに必要な「第二種航空身体検査証明」があり、飛行免許とは別に、常に保持していなければならないのです。パイロット志望の皆さまが目指している、エアラインパイロットは事業用パイロットに分類されるので第一種航空身体検査証明が求められるということになります。

しかし、エアラインパイロットに求られるのが、第一種航空身体検査証明なのに、それ以上厳しい身体検査があるの？と思いますよね。結論としては、自社養成パイロットの身体検査・航空大学校の身体検査・一部の私大パイロット養成コースの身体検査がそれに当たります。

では、なぜ以上の試験では、第一種航空身体検査基準よりも、厳しい基準で検査を行っているのでしょうか？答えは、第一種航空身体検査の対象は広く、基準は一律だからです。例えば対象は若い訓練生パイロットから、６０歳定年直前のパイロットまでで、年齢に応じて基準を変えるようなことはしていません。

自社養成パイロットの場合、訓練費は全て会社負担なので、航空会社としては入社後数十年パイロットとして、働いてほしいと考えています。したがって第一種航空身体検査に適合しているのは当たり前として、より健康なパイロット候補生を採用したいという思惑があるのは当然でしょう。

同様の思惑が航空大学校や一部のパイロット養成コースでは働いています。結果的に、自社養成、航空大学校、一部私大共に、身体検査の通過率は約４０％で、実に半数以上が不合格となっている現状があります。

ちなみに、この第一種航空身体検査より厳しい基準、例えばJALの自社養成基準や航空大学校基準の数値は絶対に公表されません。（そもそも絶対的なものではなく、年度によって変わっている可能性もあります。）

航空身体検査は継続的に受ける

パイロットになった後も、パイロットであり続ける限り、先ほどご説明した第一種航空身体検査基準をクリアしていないと、フライト業務に就くことが出来ません。したがって、エアラインパイロットは、他の職業に比べれば、怪我をしたり、病気になったりしないよう、身体管理には十分に気を配っています。さらにほぼ年に一度（一部パイロットは半年に一度）行われる定期検診の直前ともなると、飲酒を控えたり、食生活に気をつけたりしています。

こういった事実が、「身体検査は厳しい」というイメージを生んでしまったのではないかと推察致します。