エアラインパイロットの年収は1位!?

 気になるパイロットの年収

パイロットを目指している皆さんなら、当然気になるのがパイロットの年収の話です。

パイロットの年収が高いことは、それとなく知っていることとは思いますが、実際どのくらいの給与を貰えるのか、他の業種職種はどうなのか、など興味が尽きないことでしょう。

 航空業界が1位だそうだが。。。

東洋経済オンラインの記事 ”最新版!「月額給与が高い業界」ランキング” (2017年)によると航空業界が1位だったそうですが、これはパイロットや整備士といった専門職が給与を引き上げているためです。
東洋経済オンラインの記事を読んでみる

なんと6年連続で1位!

上記の記事中にも登場している、厚生労働省が発表している『賃金構造基本統計調査』。

2017年2月に発表された調査結果では、航空機操縦士(すなわちパイロット)は、所定内給与額(月給)が149万3300円、年間賞与その他特別給与額が219万5500円

これを元に年収を計算すると、2011万5100円となります。

以上のことから、フルタイムで働く労働者のなかで、パイロットは平均月給、堂々の第一位となり、なんと6年連続1位です。

ちなみに、この調査は、パイロット総数の約6割にあたる4330人に対して行われた調査結果で、4330人の平均年齢は45.8歳、勤続年数は19.1年、所定内労働時間は139時間。

1位パイロット、2位は???

所定内給与額149万3300円、年収2011万5100円の航空操縦士に次いで高いのが医師で、所定内給与85万8900円。

超過勤務に対する給与や賞与などすべて含めた年収でも1240万0700円。

ただしこのデータには開業医が含まれていない可能性があるため、医師の年収はもう少し上がってくるとは思われるが、1位と2位の間は1.6倍と大きく、3位以下の弁護士や大学教授とはさらに間が開くため、いかにパイロットの給与が高いか、がご理解頂けるかと思います。

パイロットの中でも差がある

ただし、パイロットの中でも、大手航空会社と新興航空会社・LCCでは、給与額に違いがあるし、機長と副操縦士でも、大きな違いがあります。

世界規模のパイロット不足から生じる人材流出を止めるために、LCCや新興航空会社各社は給与を上げてきており、大手との差は徐々に縮まってきているとの話です。

また日本の会社で修行を積み、最終的にさらに給与の良い海外の航空会社に勤める、日本人機長も増加傾向にあります。

中国のエアラインでは条件にもよりますが、年収3500万円くらいになるという話です。

なぜパイロットの給与が高いのか?

給与が高いにも理由があります。

エアラインパイロットの多くが、自社養成制度など訓練費用負担のない採用形式ではなく、なんらかの形で自費で訓練を受けてから採用される形が大半です。

航空大学校にしても、私立大学のパイロットコースにしても、どちらとも採用されるまでの学費は、他の職種と比較して高額です。

つまり、初期投資がかかる、ということですね。

PILOT専門進学塾・シアトルフライトアカデミーに通うほとんどの生徒・学生・訓練生が、お金に余裕がない方ばかりで、ご家庭での訓練費捻出の大変なご苦労がよく理解出来ます。

教育ローンや訓練ローンを使えば、採用後もしばらくはローン返済に追われ、生活水準もよくならないでしょう。

パイロットもまたお金の悩みが尽きない、ということです。

他職種となんら変わりないのです。

他の職種と比較しても無駄です

今の世の中、楽して稼げるなんて、そう甘い話はないのだから、パイロットの給与額は高くて当然だし、他職種からうらやましがられるほど高いかと言われれば、実はそんなに手元にお金が残らない、というのが実情なのです。

どんな職種を見ても、身を削る継続的な努力が必要な仕事であればあるほど、給与は高いように思えます。

「この世に楽して稼げる職業はない。」という事です。

あるとするならば、リスキーな仕事だけですね。

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