パイロットになる方法その1,自社養成

1,自社養成パイロット採用試験

  (難易度★★★★ 費用 人気★★★

採用試験の名の通り、航空会社がパイロット志望者を採用し、基礎訓練の費用から全額会社負担で養成をしてくれる、一番人気の方法である。

2020年現在、JAL、ANA、SKY(スカイマーク)の国内3社が募集を行っており、対象者は大学・大学院新卒者(既卒も一部可)となっている。なお、崇城大学や金融機関と連携するなど、訓練費用を借入する形(一定期間パイロットとして会社に貢献した後に返済不要となる)の自社養成制度を、JTA、RAC、PEACHが行っている。

公式なデータはないが、合格倍率は100倍を優に超えて、300倍以上となった年もある。

また、採用人数はここ数年間、JAL・ANA共に50名前後ではあるが、7000名以上の受験者から選抜されていっても、採用予定数に達せず、その年度の採用が終了したこともある。

航空会社が欲しい逸材がそれだけ少ないということだし、正しい準備をしておらず、惜しいことに条件を満たしていないため採用できない受験生があまりにも多い。だからこそ、航空会社の経営、人事、訓練、運航それぞれから、正しい情報が必要であり、それが集約出来るのは、日本ではJAMBO(PJ SFA)以外ない。

訓練費用がかからないことから、受験者が集中することと、会社が求めている人物像が非常に高いことから、難易度は堂々のトップである。

ただし、中学生のうちから正しい方法で準備を積み重ねていけば、会社が求める人物像に合致する可能性はきわめて高い。

自社養成採用の注意点

自社養成での採用を目指すにあたって注意点を挙げるならば、バランス感覚に優れていることだ。

バランス感覚とは何か、についてはパイロット相談室にて相談員に訊ねて、話を聞けば理解できるはずだ。

ちなみに、自社養成の選考において、受験者の学歴や偏差値はあまり参考にならない。

仮に優秀な方であったとしても、完璧な人間などいないのだから、もっと謙虚になるべきだし、準備を怠ってはならない。

もし読者の方が自社養成採用試験の受験を検討されているのであれば、お早くのパイロット相談室の相談予約や、「PILOT専門進学塾」のパイロット適性診断テストを受験されることをお勧めしたい。

パイロット適性診断テストは、自社養成受験にあたり不足している点はないか、バランスの悪い点はないか、これからどのような準備をすべきか、的確な診断が当日中に伝えられる仕組みだ。

インターンシップの魅力と罠

なお、JALとANAでは、パイロットインターンシップというプログラムを、大学生を対象に実施している。

プログラムはまさに自社養成採用試験とほぼ同じで、プログラム参加者の中から、パイロットの資質を備えた学生に、早い段階からアプローチをしているのだ。

プログラムの詳細をここで書くわけにはいかないが、自社養成採用試験を受験される方は、高校3年生までに準備万端の状態にしてから、大学1年生の時に、インターンシップに参加されることを強くお勧めする。理由は相談員から聞いて欲しい。

単なる職業体験イベントでもなければ、腕試しでもない。インターンシップは採用試験の一環だからだ。

免許の種類がMPL(Multi-Crew Pilot License)

数百倍の倍率を勝ち抜いて、自社養成パイロットとして採用されると、JAL、ANAについては他のパイロット養成とは異なる、MPLという免許を取得していくことになる。

MPLとは、Multi-Crew Pilot Licenseの略で、2006年に海外で、2014年にJALで導入されたばかりのものだ。

MPLは従来の免許と違うため注意が必要である。理由を知りたい方はパイロット相談室に相談予約をお願いします。

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