パイロットになる方法その２，航空大学校
２，航空大学校に進学
（難易度★★★★ 費用★★ 人気★★）
自社養成採用試験に次いで人気のあるのが航空大学校進学。
航空大学校の詳しい出願要件は、航空大学校のホームページを参照していただきたいが、基本的には四年制大学に二年以上在籍し６２単位以上を取得した者か、短大または高等専門学校を卒業した者などが対象となっている。
航空大学校の受験生の多くは大学生であるため、大学４年生にて自社養成採用試験を受験できることから、必然的に自社養成と掛け持ちで航空大学校も受験している方が多い。
意外と高くつく航大進学
国土交通省航空局が発表した資料（我が国における乗員等に係る現状・課題 平成２５年１１月１８日付）などや、独立行政法人航空大学校の事業報告書および決算報告書を読み解くと、航空大学校は訓練費のうち約３分の２を国が負担し、残りを学生本人と、その学生を採用する航空会社が受益者負担している。つまりパイロットになる方法のなかで、自社養成ほどではないが、費用的訓練生自身が負担する訓練費だけに着目すれば、お得な方法ではある。ただし、、、（これ以上はコラムでは書けませんので、相談にて直接お話します）
また、ほとんどの学生が大学を卒業して航空大学校に進学するため、大学４年間の学費・生活費に加えて、航空大学校の訓練費と諸経費と３〜４年間（待機期間含）の生活費などもかかってくる。
私大（理系の学部）を経由した場合では、７〜８年間でだいたい総額２３００万円となり、一発合格の可能性が約１２％と低くリスクが伴う割には、後述の私大パイロット養成コース進学と差があまりないどころか、航空会社入社が２年遅れ、給与を２年分受け取れないことになるため、実はそれほどお得ではない方法とも言える。
更に近年の世界的な物価上昇により、総額は更に増額となる可能性が大いにある。
大学生になってからパイロットになろうと決めた方にとっては、それでもありがたい方法である。
定員が増えたものの、採用数は低迷・・・
募集人数は年間１０８名に増えた。以前は７２名だったため、少しは入りやすくなったが、それでも合格倍率は７倍～９倍（合格率約１２％）である。
問題は、航空大学校を出てからの採用者数。
日本航空協会発刊の「数字でみる航空２０１９」(P.123)出身別主要航空会社操縦士供給表によると、航大生の新卒採用はここ数年５０名前後で推移しており、定員（７２名）に近いパイロットが誕生してはいるが、航空会社一部負担金が足枷となり、景気によっては採用数が激減する年（例 H23年度は１２名）もあり、特にこれから数年間は厳しい（供給過多となる）ものと思われる。
受験のリスク
航空大学校を目指される場合の注意点は、他の方法と違って、学科試験の準備に特に力を入れなければならないことだ。
本来、パイロットの仕事と受験勉強にあまり関連性はないのだが、航空大学校では高倍率の中から公平に選抜を行う必要性からか、センター試験レベルの問題を、英語、一般常識、航空常識、地学、物理などの範囲から出題してくる。
しかも、求められているレベルは非常に高く、かなりの成績優秀者でないと、入試の突破は難しい。
点数配分としては、理系学生に有利となっているのも特徴だ。また、身体検査について、後ほど詳しく説明するが、航空大学校はとても厳しい検査となっている。
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