パイロットになる方法その３，私大操縦コースに進学
３，私大操縦コースに進学
（難易度★★ 費用★★★ 人気★★★）
パイロットになる方法３つ目は、私大パイロット養成コースに進学する方法だ。
パイロット不足が問題視されるようになった２０００年代初頭、ＡＮＡが従来の自社養成と航空大学校という採用ソースに加えて、私立大学でのパイロット養成を計画し、東海大学が名乗りを上げたのが、私大パイロットコースの始まりである。
２００６年に東海大学が工学部航空宇宙学科に航空操縦学専攻を開設。２００８年には、桜美林大学がビジネスマネジメント学群アビエーションマネジメント学類にフライト・オペレーションコースを開設。同じく２００８年、法政大学は、理工学部機械工学科に航空操縦学専修を開設。同じく２００８年、崇城大学は、工学部宇宙航空システム工学科に航空操縦学専攻を開設した。以降、第一工業大学、千葉科学大学と続く。
各大学とも、若干のばらつきはあるものの、一定数は順調にパイロットを排出してきている。各大学ともに、ＡＮＡ、ＪＡＬはもちろん、ＡＮＡウィングス、日本エアコミューター、トランスオーシャンなど大手の子会社航空会社や、スカイマーク、エアドゥ、ソラシド、ＩＢＥＸ、フジドリームなど新興航空会社、さらに、ピーチ、ジェットスター、バニラなどＬＣＣへも就職させてきており、パイロット採用ソースとして無くてはならない存在と認識されるようになってきた。
重要なのは大学選び
各大学ともに特色があり、それぞれにメリット・デメリットがはっきりとしてきた。
社団法人日本エアマンシップ・操縦士養成機構（JAMBO）では、就職が決まらない各大学の訓練生達の受け入れ・指導を行い、それぞれの教官方と連携を取ってきた。また主要航空会社の採用担当者からも、各大学からの訓練生に対する評価を聞いてきた。
その内容をここで書くわけにはいかないが、有名な大学だからと言って、航空会社の評価が高いとは限らない、ということだけお伝えしたい。これは、諸外国では有資格者（路線未経験者）採用の見極めフライトタイムが１５００時間なのに対して、日本はわずか２５０時間である、という違いから起きている。その日本の特殊性をよく理解している、日本のエアライン出身者（大型機経験者）が実地訓練を担当しないと、この６倍もの差は埋めることができない。
大学選びはどうか慎重になさっていただきたい。
学費＋必要経費＋生活費で２２００万円
各校に国内訓練・海外訓練や、自前の訓練施設利用・訓練を他社に委託、など特色があり、学費も１５００万円～２６００万円とばらつきがあるように見えるが、学費の中に必要経費が含まれておらず、後で請求されるといった事例が一部大学に起きたため、事前の説明会では十分に気をつけていただきたい。
特に海外訓練や、訓練先が委託である場合、思わぬ追加費用がかかったり、エリミネート率（訓練中止）も増加するので注意が必要だ。
生活費については学費に含まれていないが、国内訓練の方が安くなることが多い。
従って、学費＋含まれていない必要経費＋生活費を合わせると、東海大学・桜美林大学・崇城大学の３校は約２２００万円となり、ほぼ横並びだが、近年の世界的な物価上昇により総額が増えていく可能性が高い。特に海外訓練だと金銭的負担は顕著に出るため、大学ごとのカリキュラムを分析することが重要だ。
人気が集まる 手厚い奨学金制度
学費がこれだけ高いのが受験生やそのご家庭にとって大きなハードルとなるのだが、各大学とも手厚い奨学金制度を用意しており、私大パイロット養成コースに合格できるレベルの学生はほぼ確実に奨学金の対象者になる。
また、ＪＡＬは、各大学訓練生の希望者（最大３０名）を対象に、パイロット奨学給付金制度「日本の翼育英奨学金」を、一人当たり５００万円支給している。これらは返済の必要の無い奨学金でもあり、受験生にとって朗報である。
また返済型奨学金でも、国土交通省航空局（ＪＣＡＢという）が主導して、各訓練所と航空会社が協議を重ね、金融機関からも協力を経て作られた、「未来のパイロット奨学金」（訓練費用全額対象・返済は訓練終了後から開始）というものも用意されている。
こうした奨学金を組み合わせれば、ご家庭への負担もだいぶ軽減され、私大パイロット養成コースの敷居もだいぶ低くなったと言えるであろう。
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